働く女性を中心に「卵子凍結」が新たなライフスタイルの1つに

2019年10月7日更新 2019年10月7日公開 LIFESTYLE

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｢卵子凍結保存」をご存知ですか？

働くアラサー女性は仕事やプライベートが充実していて、結婚・出産なんて自分にはまだ"遠そうだな"と感じている方も少なくないと思います。

ただ、年齢を重ねると卵子も一緒に老化していきます。卵子が老化すると、染色体の不分離が生じやすくなり、流産率も上がり結果的に出産率が激減します。

仕事やパートナーの都合で産む準備が整わないまま卵子と共に年を重ねていき子供を産み辛くなることを「社会性不妊」と呼ぶそうです。
また、20-30代で好発する女性特有のがんの治療によっても妊娠する能力は低下します（「医原性不妊」といいます）。

「卵子凍結保存」とはこのような「社会性不妊」や「医原性不妊」を回避・予防するために、
出来る限り若く、流産しにくい卵子を体外に取り出して凍結保存することをいいます。

今回、.answer は働くアラサー世代に「卵子凍結保存」についてアンケート調査を行いました。

「卵子凍結保存」を考えたことがある人は６割も。

20～30代の働く女性に対して「あなたは『卵子凍結保存』を考えたことがありますか。」と訊いたところ、なんと６割の人が「考えたことがある」と回答。

ただ、『考えたことはあるけど、費用が高い』という意見が多く見られました。

確かに、相場としては15～60万円ですから簡単に決められることではないですね。

企業にとっても考えるべき「卵子凍結」福利厚生サービスの支援

優秀な女性従業員の「両立不安離職」を防ぐ

女性にとって、ライフイベントと仕事の両立は重要な問題。

20代後半から将来を強く意識し出し、まだ結婚をしていなくとも「この会社で結婚後も働けるだろうか、子供を産むタイミングはあるだろうか、育児を両立できるだろうか」といった視点で自身の仕事や会社を見つめ直す機会があります。

この時にライフプランとの両立に不安を感じ転職・離職を考えるという女性は約5割もいます。20代、30代の優秀な女性を雇用する企業にとって個人のライフプランと仕事の両立を支援することは、今後企業にとって重要度が増す課題でしょう。

アメリカの企業では卵子凍結の費用補助が一般化

アメリカでは2014年にFacebookやAppleが卵子凍結の費用補助を福利厚生として導入し、その後多くの企業が同様のサービスを導入。

ミレニアル世代の従業員を中心に、卵子凍結が新たなライフスタイルの1つとなってきています。

Facebookの発表では、4年間での導入結果として女性従業員割合が向上したとの報告が得られています。

福利厚生の一環へ

アメリカで卵子凍結サービスを提供するCarrot Fertilityによるアンケートでは、卵子凍結や不妊治療に対する費用補助を行う企業へ4割が「転職を希望する」という結果も出ており、人材獲得・離職率低下への貢献が見込まれます。

まとめ

「卵子凍結のフルサポート」「女性の働きやすさ向上のための従業員向けセミナー・管理職向け研修」「産婦人科医・不妊カウンセラーへのオンライン相談窓口の提供」「社内事例の共有支援」など、卵子凍結を福利厚生で補助する企業もあります。

他にも、本来ならば50、60万円を一気に支払うものが月額約２万円で企業が一部負担する新サービスもあったりするので個人でももちろん、優秀な人材の流出を防ぐためにも会社ごとに検討するフェーズに来ているのかもしれませんね。

【調査概要】
調査内容：卵子凍結保存に関する調査
記事元　：株式会社ステルラ
調査会社：.answer
調査方法：インターネット調査
調査対象：20～30代の働く女性
調査期間：2019年10月4日